2交代勤務のシフト表の例｜留意すべきメリットとデメリット
従業員を交代制で勤務させるシフト制のうち、病院や工場、配送業、宿泊施設といった業種で多く採用されているのが2交代勤務です。24時間365日無休で操業する事業所などにおいて、従業員が一定時間ごとに勤務時間を入れ替わって働くことになります。ここでは、2交代勤務のシフト制のメリットとデメリットをご紹介します。
2交代勤務の特徴とシフト例
2交代勤務とは、1日の労働時間を2つに分割して業務を行うシフト制度です。このシフト制度は工場や看護師など、1日中従業員が必要な職場で採用されていることが多い傾向にあります。たとえば、看護師の場合、8:30～17:00の早番と16:30:～9:00の遅番のように、2つの時間帯に分けてシフトを作成しています。その中で、「早番→遅番→夜勤明け→休日」などのように、勤務時間帯を固定するのではなく、サイクルを回したシフト表が作成されます。
2交代勤務では、従業員を2つのグループに分けます。１つのグループの勤務時間が終わるころに次のグループを待機させて、交代時間になったら入れ替えます。そのため、比較的、残業時間が発生することがなく残業を抑制することができます。
2交代勤務の場合、3交代勤務と比べると労働時間が「12時間勤務」とどうしても長くなってしまう傾向にあります。そのため、従業員の体調管理や休日の設定など、労務管理に配慮をする必要があります。
なお、従業員を採用する際には、必ず求職者へ明示することが義務付けられています。
2交代制シフトのメリット
2交代勤務シフトのメリットにはどのようなものがあるのでしょうか？少し詳しく見ていきます。
引き継ぎタイミングが少ない
24時間を2分割するシフト制では、3交代制シフトと比べると、業務の引き継ぎタイミングが1日のうち1回のみです。そのため、前のシフトで勤務していたグループから次のグループへの業務の申し送りなど伝達ミスが発生するリスクを抑えることができます。
顧客対応の強化が見込める
営業時間が日中の8時間ないしは9時間の場合、当然、その時間内にしか業務ができません。営業時間外にきた顧客からの問い合わせなどは、翌営業時間へ持ち越されることになります。24時間のシフト制を採用することで営業時間外がなくなり、顧客からの問い合わせにも、時間のロスなく対応できることになります。
会社備品などを効率的に使用できる
業務に必要な机やイス、工場設備やロッカー、パソコンなどは、担当従業員の数だけ用意する必要があります。しかし2交代制であれば、仮に従業員数を10名から20名に増員した場合でも、新たに10名分を用意しなくても、既存の1組の備品を遅番・早番と交代で使うといった具合に効率的に使用できます。また、会社の経営観点からかかるコストを見ると、設備や建物などの固定費は何時間使っても減価償却は同じ金額になるため、できるだけ1つの備品をフル稼働させたほうが利益も上げられるということもいえるでしょう。
2交代制のデメリット
2交代勤務シフトのデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか？少し詳しく見ていきます。
従業員の体調管理への配慮が必要となる
24時間を2分割するシフト制では、拘束時間が12時間と長時間になります。24時間稼働する工場、医療機関や介護施設などでは、1勤務16時間など、長時間の勤務が採られているところも多くあります。その際、働く従業員にとっては、昼夜が逆転するシフトや不規則な生活の連続により、健康不安を訴えるケースも見られます。休憩時間の確実な確保や、勤務と翌勤務までの間隔を一定時間あける「インターバル」の採用など、従業員の体調管理へ配慮した雇用管理が大切です。
時間外労働の賃金が発生する
労働基準法では、1日8時間・1週40時間を法定労働時間とされています。これを超過する場合には、いわゆる36協定を労使間で締結する必要があります。これはシフト制の場合も同じように適用され、法定労働時間を超える時間は時間外労働の扱いとなり、割増賃金が発生します。
労働力の確保への配慮
通勤時間が深夜帯にあたるシフトの場合、公共交通機関が動いていない時間帯の通勤手段への配慮が必要となります。また、24時間365日操業する場合、深夜や土日・祝日など休日の労働力の確保に努める必要があります。長時間になりやすい勤務時間や通勤手段など、従業員にとってはマイナスにとらえられがちな労働条件のため、労働力の確保という視点からの配慮が大切です。従業員にとって何らかのメリットがある福利厚生や施策への取り組みが求められるでしょう。
まとめ
2交代制シフトは、24時間の勤務シフトを組むことが可能で、雇用者側には、顧客対応の強化やコスト削減などのメリットがあります。その一方、従業員の健康管理、時間外労働にかかる割増賃金への対応、深夜や休日の労働力確保など、労働環境のサポートが必要となります。2交代制のシフトを導入する場合は、通常の労働条件とは異なる特性を考える必要があります。
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