飲食店を運営していくには、現場に必要なアルバイト人数を洗い出して計画的に採用を進めていく必要があります。

しかし、「自店舗にどれくらいの人数を確保すればよいのか分からない」「現状の人数が適切であるかどうか判断が難しい」などとシフト管理者さまや人事担当者さまもいらっしゃるのではないでしょうか。

アルバイトの数が足りなければ、店を円滑に回すことが困難になります。反対に、人数が多すぎる場合は人件費がかさんでしまう課題があるため、注意が必要です。

本記事では、飲食店において適切なアルバイトの人数を割り出すための3つの考え方とポイントを解説します。

飲食店でアルバイトの適正人数を求める3つの考え方

飲食店におけるアルバイトの適正人数は、主に3つの視点から考えられます。

①収容人数と客席数から求める

ホールスタッフの適正人数は、店舗の収容人数と客席数を基に考えます。算出にあたり一般的に使用されている計算式は以下のとおりです。

▼計算式

たとえば、収容人数が60人の場合、60 ÷ 4 （＝ 適切なテーブルの数） ÷ 4 = 3.75

となるため、3～4人程度が適正人数です。

ただし、ピーク時以外の時間帯は上記よりも少ない人数で回すことも可能なため、時間帯ごとの忙しさに応じて人員を調節することも必要です。なお、ホールスタッフの人数を算出した後は、キッチンや洗い場に必要なアルバイトの人数も検討しましょう。

②シフトパターンから求める

1日のシフトをどのような時間帯で分割するかによっても必要なアルバイトの人数は異なります。

たとえば、1日に8時間勤務のアルバイトが8人必要な場合、1日4時間の短時間勤務のシフトパターンでは、倍以上の人数が必要です。

▼シフトパターンごとの必要人数

フルタイム（1日8時間）：8人
時短勤務（1日4時間）：16人

勤務時間が短いシフトパターンを取り入れる場合、フルタイムと比べて多くの人員を採用しなければなりません。一方で、フルタイムのみの募集では応募者が希望する労働条件にマッチせずに人員が集まらないケースもあるため注意しましょう。

適正な人員確保・配置を実現するためには、人員が足りない時間帯や人数を洗い出したうえで複数のシフトパターンを組み合わせることが重要です。

③人件費率から求める

人件費率とは、売り上げに対してかかる人件費の割合です。人員に余剰が出ると人件費の増加につながり利益を圧迫してしまうため、適正に配置する必要があります。人件費率は以下の計算式で算出できます。

▼計算式

人件費率は業種によって目安となる数値が異なります。飲食店の場合は30％以内が目安といわれています。現場のアルバイトの人数を割り出す際は売り上げ予算に対して人件費率が30%に収まるように人員調節しましょう。

飲食店でアルバイトの人数を決める際のポイント

ここでは、飲食店のアルバイトの人数を決定するときのポイントを紹介します。

忙しい時間帯・曜日を把握する

飲食店では、店舗の種類や提供しているサービスなどによって忙しい時間帯・曜日が異なります。

▼飲食店における忙しさの違い

アルバイトの人数を決める際は、事前に忙しい時間帯・曜日を把握したうえで現場に必要な人数を調整します。

ピーク時に人員が不足している場合は、時短勤務を取り入れたり、前後のシフトが重なるように配置したりなどの対応も必要です。

料理の提供にかかる時間を洗い出す

飲食店では、店舗のメニューによって調理時間や提供までにかかる時間が異なります。

キッチンスタッフの人数が足りなければ料理提供までに時間がかかり、お客さまを待たせてしまうことになります。そのため、メニュー数や収容人数に応じてキッチンスタッフの人数を決定する必要があります。

このとき、顧客一人あたりの注文でどれくらいの時間がかかるのかを事前に洗い出すことがポイントです。たとえば、店舗規模が小さくカウンターのみの場合は、アルバイトにキッチンとホールを兼任してもらう方法も検討しましょう。

人件費率を把握しながら人員を調節する

飲食店で利益を出すために重要なのは、人件費に充てるコストの割合です。

1日あたりの売り上げ予算を設定したうえで、人件費率が飲食店の目安である30％に収まっているか確認しながらアルバイトの人数を調節しましょう。

シフト管理ツールを利用する

適正なアルバイトの人数を決めるときに、シフト作成・管理ツールの『シフオプ』を活用するのも有効です。

モデルシフト機能では、必要人数に対する過不足を可視化できるため、人手が足りない時間帯・人数を把握しながらアルバイトの人数を調整できます。

また、シフト作成時に人件費の自動計算もできます。売り上げ予算に対してどれくらいの人件費がかかっているかを可視化できるため、人件費の管理を適切に行うことが可能です。

このように、現場の繁閑状況や人員の過不足、人件費を考慮したうえでアルバイト人数を決定できるのがシフオプの強みです。

まとめ

飲食店を円滑に運営するためには、必要なアルバイトの人数を適切に把握して確保する必要があります。

自店舗に必要なアルバイトの人数を求めるときには、店舗の収容人数・客席数、シフトパターン、人件費率などを総合的に考慮することが重要です。そのうえで、時間帯ごとの忙しさや料理提供までの工数などを考慮しながら、人員の過不足を調整します。

飲食店の経営において適切な人員配置・人件費管理を行うには、『シフオプ』の活用も有効です。現場における人員の過不足、閑散状況などを可視化して把握できるため、今後の採用活動にも役立てられます。